老後貧乏
そこそこ収入があるのに貯金できない・・・
こんな悩みを抱えている人は多いと思います。
そういうあなた! 老後貧乏になる可能性が大ですよ。
薄々感じているとは思いますが。


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「老後貧乏」を予防するために今できること、知っておくべきことを人気FPが伝授! 

 発売中のダイヤモンド・ザイ10月号では、特集「あなたの危険度が丸裸に!  老後貧乏予備軍を脱出せよ! 」で、多くの人が不安視する「老後貧乏」をクローズアップ。現時点でどんなふうにお金を使っているか、などの点から、「老後貧乏予備軍」か否かを判定できるチェックリストや、老後貧乏になりがちなよくあるタイプの実例を挙げ、効果的な対策方法も紹介している。

 今回はそのなかから、「老後貧乏予備軍」のよくある一つのパターンを、実例とともに紹介。特殊な人の変わった話ではなく、非常によくあるケースなので、家計の現在と未来に不安を持つ多くの人にとって参考になるだろう。家計と老後資金の問題に精通するFPの深田晶恵さん(生活設計塾クルー)と、家計再生コンサルタント・FPの横山光昭さん(マイエフピー)の的確なアドバイスも、併せて参考にしてみてほしい。

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なぜか貯まらない……「老後貧乏予備軍」の典型パターンを紹介!

 まずは、家計再生コンサルタントの横山光昭さんが実際に相談を受けた、Aさん夫婦の実例を紹介しよう。

 Aさん夫婦はともに40代前半で、4歳の子どもが1人。夫は大手企業に勤め、妻もパートをしており、世帯収入はそれなりに多い。ある程度やりくりもしているつもりなのだが、貯蓄は250万円程度しかなく、思うように増えていかない。

 ただ、横山さんが家計の実態を確認したところ、実はムダな支出が多いことが判明。やりくりしているはずが、毎月の収支は平均7.4万円も赤字で、ボーナスから補填することが常態化していた。残りのボーナスも帰省費用や旅行費用などで消え、ほとんど残らない状態だ。

 Aさんの実例を紹介したが、このような家庭が老後貧乏を避けるためには、家計の現状を改善して、老後に必要十分な蓄えを作っていくしかない。そのためにまず何をすべきか。FPの深田晶恵さんは、「昨年1年間でいくら貯金できたか、確認してみましょう。思ったほど貯められておらず、愕然とする人が多いはずです」と言う。

老後資金はできれば「3000万~3500万円」はほしい!

 そもそも老後資金はどれくらい必要か。まず知っておかねばならないのは、現実として年金だけでは暮らせない、ということだ。以下の図を見てほしい。

 統計によると、平均的な老後世帯の家計の収支は、月に約5万5000円、年間で66万円の赤字。ちなみに、増税や社会保障の負担増による手取り年金額の減少で、赤字額は2010年と比べて年17万円拡大している。これを元に計算すると、安心できる老後資金額は、退職金込みで3000万~3500万円となる。

 もちろん、これは平均値を元にした例であり、受け取る年金額や退職金額は人によって大きく異なるので、必要な老後資金も人によって大きな差がつくので、イメージをつかむ一つの目安と考えてほしい。重要なのは金額の大小よりも、それに向けた準備をしているかどうか。そしてその基礎となるのは、家計の現状がどうなっているのかを把握することにある。なぜなら「今の延長線上に将来がある」(横山さん)からだ。

家計黒字化のコツは「固定費削減」と「先取り貯蓄」

 お金が貯まらない人で最もありがちなのが、先ほど紹介した実例のAさん夫婦のように、毎月の家計が赤字で、ボーナスで補填する形になっているパターン。

 「毎月1万円でも、黒字にすることがきわめて重要です。そうしてボーナスを残せるかが大きな差になります。ボーナスの5~7割が残せれば、毎月の分と併せて、年100万円の貯金が達成できる可能性も高いでしょう」(横山さん)

 「きちんと貯めている人は、ボーナスをまるまる貯金に回しています」(深田さん)

 月々の家計を黒字化するための家計改善のコツは、固定費を削減すること。特に生命保険や医療保険は大多数の人がかけ過ぎなので、真っ先に見直すべきだ。通信費も過大になっている例がよく見られる。この2つを見直すだけでも、年間で数十万円の節約になる家庭は多い。

 加えて横山さんは、「食費も重要」という。「コントロールが難しい部分ですが、それだけにここが意識できるようになると、他の支出項目も自然に意識するようになります」

 もう一つ重要なポイントが、先に貯蓄する額を決めて確保し、残るお金でやりくりすることだ。“節約して、残るお金を貯蓄する”というやり方では、まず貯まらない。ただし、貯蓄したうえで毎月の支出を収入内に収めるのが鉄則だ。

苦しい時期でも「年50万円」は貯蓄できる体質にすべき!

 年齢によるステージも意識したい。住宅取得資金や子どもの教育費の負担がかかる時期は、貯蓄のペースが鈍ったり、ある程度取り崩しになったりするのは仕方がない。

 「それでも年50万~60万円は貯められる家計にしましょう。できれば年100万円を目指したいところです」(深田さん)

 教育費の負担がなくなる50代は、人生最大にして最後の“貯め期”になる。そこを逃さずスパートできるかどうかが、「老後貧乏」になるかどうかの分かれ目だ。油断して支出が膨らみがちなので、余裕ができたときこそ、気を引き締めてかかろう。
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